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リーマンを超える大暴落が迫る・・・・・ 

株 震災後の最安値をあっさり更新 (ゲンダイネット)
2011年9月10日10時00分

6日、マーケット関係者が最も懸念していた株価の死守ラインがあっさり更新された。震災後の3月15日につけた平均株価の最安値(終値)8605円15銭を割り込む8590円57銭で引けたのだ。2年4カ月ぶりの安値水準となった。

「次の攻防ラインは3月15日ザラ場の安値8227円になります。仮にここを突き抜けてくるような相場になれば、やはり3月15日の先物でつけた7600円が視野に入ってきます」(株式評論家・杉村富生氏)

株安の震源地は言うまでもなく欧州だ。ギリシャ危機が再燃し、ギリシャ国債(10年モノ)の利率は18~19%と異常な上昇を見せている。第一生命経済研究所首席エコノミストの嶌峰義清氏もこう言う。

「欧州発の株安ですからなすすべがないのが現状です。今週8日(現地時間)にオバマ米大統領が雇用対策に関する演説をしますが、これが不発に終わると、さらなる暴落の恐れが出てきます。7000円台へ下落してもおかしくありません」

オバマ演説と同じ8日に、米FRBのバーナンキ議長が議会講演をすることになっている。市場関係者は「QE3(量的金融緩和)に言及すれば株安が止まる」と期待を寄せるが、逆に肩透かしを食らえば暴落を誘発しかねない。

「ドイツやフランスの大手銀行の株価が2月高値に比べ6割、7割も下落しています。欧州の信用不安は増大するばかりで収まる気配がない。国内も野村HDが年初来安値を更新し、大和証券グループ本社の株価に初めて逆転された。リーマン・ショックを超える金融危機が迫っています」(市場関係者)

大暴落はすぐそこだ。
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オバマ米大統領が8日発表した景気・雇用対策に対しては「財源が不明で、景気押し上げ効果も限定的」(米ストラテジストのJ・J・キナハン氏)との指摘や、議会との調整が難航するとの見方も多く、買い材料とならなかった。(読売新聞)

米連邦準備理事会(FRB)のバーナンキ議長は8日、極めて弱い成長をてこ入れし失業率を低下させるために努力を惜しまないとの見解を示した。しかし、FRBが今後どのような措置を講じるかに関しては詳細を明らかにしなかった。(ロイター)


というわけで、

NY株、大幅続落=303ドル安。

ギリシャがデフォルト(債務不履行)に陥るのではないかとの観測が広がる中、欧州中央銀行(ECB)は9日、主任エコノミストのシュタルク専任理事が辞任すると発表。ECBによるユーロ圏諸国の国債購入をめぐる意見対立が原因とみられ、ユーロ圏内の足並みの乱れが改めて露呈したことから、欧州債務危機が一段と深刻化するのではないかとの懸念が強まった。(ロイター)


さて、中国ですが、

8月の消費者物価指数(CPI)上昇率が予想通りの内容とのことですが、8月の鉱工業生産(付加価値ベース)が市場予想を下回ったことと中秋節の連休を控えて、投資家の間に手控え感が広がったこととで株価が下落しています。

香港市場は、12日開場で13日は休場です。

12日は株価の下落が予想されますから、12日もお休みだったらよかったのに~。







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[ 2011/09/10 20:26 ] アーカイブス | TB(0) | CM(0)


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